マネックス・セゾン・バンガード投資顧問株式会社

個別投資信託詳細

基準価額
前日比
解約価額
純資産総額
百万円
分配金データ

ファンドの資料

投資リスクについて

当ファンドの基準価額は、組入有価証券等の値動き、為替相場の変動等により上下します。また、実質的な組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されるものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落して損失を被り、投資元本を割込むことがあります。運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。

基準価額の主要変動要因

価格変動リスク
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には株式を投資対象とする場合があります。株式の価格は、国内及び国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式の価格が変動すれば、当ファンドの基準価額の変動要因となります。
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的にはリートを投資対象とする場合があります。リートの価格は、当該リートが組み入れられている不動産等の価値や資料等に加え、様々な市場環境等の影響を受け変動します。リートの価格が変動すれば、当ファンドの基準価額の変動要因となります。
金利変動リスク
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には債券を投資対象とする場合があります。債券の発行通貨の金利水準が上昇(低下)した場合には、一般的に債券価格は下落(上昇)し、当ファンドの基準価額の変動要因となります。また、債券の残存期間や金利等も価格変動に影響を与えます。
為替変動リスク
当ファンドは、組入外貨建資産について、一部に資産には対円で為替ヘッジを行いますが、為替ヘッジを行っていない資産において、投資している投資信託証券の発行通貨に対して円安になれば当ファンドの基準価額の上昇要因となり、円高になれば当ファンドの基準価額の下落要因になります。また、円の金利が為替ヘッジの対象となる外貨建資産の通貨の金利より低い場合、円と当該通貨との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に投資している有価証券等の発行体の財務状況または信用状況の悪化、倒産等の影響により、当ファンドの基準価額は下落し、損失を被ることがあります。
流動性リスク
当ファンドにおいて金融商品取引所上場の投資信託証券を売却または購入する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
カントリーリスク
当ファンドは、投資信託証券を通じて実質的には新興国の株式および債券を投資対象とする場合があります。新興国の政治や経済情勢等の変化により金融市場・証券市場が混乱して、投資した資金の回収が困難になることや、投資した投資信託証券の価格が大きく変動する可能性があります。

手数料・税金について

ファンドの費用

購入時手数料

ありません(ノーロード)。

信託財産留保金

ありません。

信託報酬

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.891%(税抜0.825%)

信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率

※運用管理費用(信託報酬)は、毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
※信託報酬率0.891%(税抜0.825%)には投資一任契約に係る報酬が含まれます。

信託報酬の各支払先への配分(税抜)は次のとおりです。

支払先 内訳 主な役務
委託会社 年率0.72% 当ファンドの運用、受託会社への運用指図、目論見書等の作成、投資一任に係る業務等の対価
販売会社 年率0.08% 購入後の情報提供、顧客口座の管理等の対価
受託会社 年率0.025% 当ファンドの運用財産の保管および管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
投資対象とする投資信託証券

投資対象ファンドの純資産総額に対して、年率0.10%程度(運用および管理等に係る費用)

実質的な負担

当ファンドの純資産総額に対して、年率0.991%程度(税込)(概算値)、(年率0.925%程度(税抜)(概算値))

当ファンドの信託報酬率と投資対象とする投資信託証券の運用および管理等に係る費用を合わせた実質的な信託報酬率です。

※概算値は、投資対象とする投資信託証券における運用および管理等に係る費用を含めた実質的な報酬率を各投資信託証券への想定配分に基づき算出したものです。各投資信託証券への投資比率が変動する可能性や投資信託証券の変更の可能性があることなどから、実質的な信託報酬率は変動することがあり、あらかじめ上限額等を記載することができません。そのため、「実質的な信託報酬率」は概算値で表示しています。
※上記の実質的な信託報酬率(年率0.991%程度(税込)(概算値)、(年率0.925%程度(税抜)(概算値)))には、投資一任契約に係る報酬は含まれておりますが、次の「その他費用・手数料」に記載されている費用は含まれておりません。

その他費用・手数料

その他費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等がファンドから支払われます。

  • 組入有価証券等の売買の際に発生する証券会社等に支払われる手数料
  • 組入有価証券を外国で保管する場合、外国の保管機関に支払われる諸費用
  • 監査法人等に支払われる当ファンドの監査にかかる費用
  • その他信託事務の処理にかかる諸費用 等

上記費用のうち、監査費用は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。

※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

税金

販売会社

投資信託の取得にあたっては、原則としてマネックス・セゾン・バンガード投資顧問株式会社との投資一任契約の締結が必要です。

過去の運用報告書

交付運用報告書

運用報告書(全体版)